住宅を購入したいけど、資金計画のやり方がわからない方は多いのではないでしょうか。住宅ローンの返済額が収入に見合ってなければ生活費に大きく影響するため、どれくらいの金額の住宅ローンを借りたら良いか悩みます。

そこでこの記事では、住宅の購入費用やローン返済額をいくらに設定したら良いのか、資金計画の方法で悩んでいる方向けに「住宅購入までの資金計画の立て方」について詳しく解説します。ぜひ参考にしてみてください。

注文住宅の取得に必要な費用を知る

ここでは、注文住宅取得で必要な費用を4つ解説します。どんな費用が必要になるのか知ったうえで、計画的な資金計画を行いましょう。

土地購入費用

注文住宅を購入する方の多くが、土地から購入して建物を建てます。その際に、土地の購入費用と合わせて、地盤改良費用が掛かるため知っておきましょう。

また、整備されている分譲地などでも地盤改良までは完了していないケースが多いです。そのため、土地の購入費用とは別に数十万円〜数百万円の地盤改良工事が必要になります。

軟弱な土地ほど費用が高くなるため、あらかじめハウスメーカーや仲介する不動産会社に確認しておくことがおすすめです。

建物建築費用

建物建築費用には、主に「本体工事」と「付帯工事」の2つがあります。本体価格とは、建物自体にかかる費用のことで、以下のような費用が含まれています。

• 基礎
• 柱
• 屋根
• 内装
• キッチン設備
• 大工さんなどの人件費

材料費だけでなく、工事を行う人の人件費も含まれるのが特徴です。一方で付帯工事は、本体価格以外の費用になり、以下のようなものが含まれます。

• 既存建物の解体工事費用
• 水道やガスの引き込み工事費用
• 外構費用
• 地盤改良費用

既存住宅を解体して購入する方や、外構工事にこだわりたい方は、付帯工事の費用を予算にいれておくようにしましょう。

諸費用

注文住宅の購入には、土地や建物以外で必要な費用があります。例えば、以下のような費用です。

〇評価額が土地1,000万円建物2,000万円の住宅を購入する場合の諸費用一覧
※執筆者が実際に住宅購入で支払った費用

上記の場合、諸費用の合計額が約230万円となります。売買価格の約1割（8％）が諸費用となるケースが多いため、土地や建物にかけた金額から諸費用を算出できます。あらかじめ、おおよその諸費用を把握しておくようにしましょう。

細かい計算方法は、国税庁のホームページでチェックしてみてください。

参考資料：国税庁「登録免許税の税額表」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/inshi/7191.htm

自己資金

自己資金とは、住宅購入費用の一部を現金等で支払う「頭金」のことです。自己資金を頭金にすることで、住宅ローンの借入額を軽減できます。

一般的に、土地の売買契約や建物の請負契約時に「手付金」を支払います。取引額の1〜2割をハウスメーカーから求められることが多いため、手付金の額を自己資金として用意しておくと良いでしょう。

なお、お金に余裕がある方は、自己資金を多めに出しておくのもおすすめです。住宅ローンの借入額を抑えれば「金利上昇リスク」などに備えられます。

住宅ローンの借入額を決める

住宅ローンの借入額は毎月の返済額に大きく影響するため、自分の収入に見合う額に設定しましょう。そのためには「返済比率」を低く設定することが重要です。

住宅ローンにおける返済比率とは、収入におけるローン返済額の割合のことです。返済比率が低いほど、ゆとりをもった返済ができます。

【返済比率＝ローンなどの返済額÷給与等の収入×100】

なお、住宅ローンの借入額には上限があり、収入や勤務年数などによって異なります。しかし、収入が多いからといって、住宅ローンをスムーズに借りられるわけではないため注意しましょう。

住宅ローンの返済比率は「25％」が理想！

希望の住宅ローンを借りるためには、返済比率を25％以下にするのが理想です。次の例で見てみましょう。

上記の例では、BさんよりもAさんの方が収入は多くなります。しかしÅさんには、車やカードのローン返済があるため、Ｂさんよりも「返済比率」が高いです。

Aさんのように、収入が多くても住宅ローン以外の借入があれば返済比率が高くなるため、生活を圧迫する恐れがあります。金銭面でゆとりのある生活をするためには「車やカードローンを事前に返済しておく」「住宅ローン借入額を下げる」「借入期間を長くする」などが必要です。

まとめ

注文住宅を購入するためには、土地や建物以外にもさまざまな費用がかかります。予算を「3,000万円まで」と決めていたとしても、諸費用を合わせるとオーバーする恐れがあるため気を付けましょう。

注文住宅の資金計画については、知識と経験が豊富な専門家に相談することが大切です。優良なハウスメーカーが集まる住宅展示場には、資金計画や住宅ローンに詳しいハウスメーカーの担当者が多く常駐しています。

これから家づくりを始めようと考えている方は、ぜひ一度住宅展示場へ足を運んでみましょう。